HYPE（ハイパーリキッド）とHyperliquidについて、仕組みから注目される理由、リスクまでをまとめました。HyperLendingでの貸し出しを検討する前の基礎知識としてご覧ください。
Hyperliquidは、無期限先物（パーペチュアル）を中心としたデリバティブを、すべてオンチェーンで取引できる分散型取引所（DEX）です。日本では「ハイリキ」とも呼ばれ、2022年にジェフ・ヤン氏らが立ち上げました。
特徴は、取引専用に独自開発したレイヤー1ブロックチェーン上で動く点です。注文板から約定・清算までをチェーン自体が処理するため、毎秒およそ20万件の注文をさばき、約定はおおむね1秒以内という、中央集権型取引所に近い速さを、オンチェーンの透明性と両立しています。注文の発注や取り消しにガス代はかかりません。
さらにHyperEVMというイーサリアム互換の開発環境を備え、外部の開発者が取引エンジンに直接つながるアプリを作れます。取引所が、ひとつの金融プラットフォームへと広がりつつあります。
HYPEは、Hyperliquidのネイティブトークンです。ネットワークの手数料やステーキング、ガバナンスに使われ、プロトコルが生む手数料収益の主な受け皿にもなっています。
2024年11月、総供給量の約31%が初期ユーザーへ無償配布（エアドロップ）されました。ベンチャーキャピタルの出資枠がなく、配布の中心が実際の利用者だった点が、ほかの主要トークンと大きく異なります。このエアドロップは暗号資産の歴史でも最大級の規模となり、国際的な注目を集めました。
2026年に入ると、米国で複数の現物HYPE ETFが上場し、ビットコインやイーサリアムの現物ETFを上回るペースで資金が流入、時価総額で上位に入る場面も出ています。
※ 価格や順位は市場環境によって大きく変動します。
従来のDEXは透明性が高い一方で、操作性や価格形成で中央集権型取引所に劣るのが課題でした。Hyperliquidは独自チェーンでこの差を埋め、使い心地をオンチェーンで再現しています。
結果として取引量は急拡大し、オンチェーンの無期限先物では市場のおよそ7割を占めるまでになりました。累計の取引高は2026年5月時点で4兆ドルを超えています。2022年のFTX破綻以降に強まった「自分で資産を管理したい」という需要の受け皿にもなっています。
HyperliquidはHIP-3という仕組みで、暗号資産以外の市場もオンチェーンに載せ始めています。原油や銀などの商品、エヌビディアのような株式まで無期限先物として取引でき、こうした取引が一日の活動の半分近くを占める日もあります。さらに、予測市場やオプションを扱う拡張も計画されています。さまざまな金融商品がオンチェーンで取引される世界で、その中心になりうるプラットフォームとして見られています。
Hyperliquidでは、取引で生まれた手数料の大半（およそ97%）が「アシスタンスファンド」を通じてHYPEの買い戻しに自動で使われ、その一部はガバナンスの決定にもとづいて恒久的にバーン（焼却）されます。HyperEVM上で支払われる手数料もバーンされます。
2026年5月までに買い戻しに使われた額は累計13億ドルを超え、1日あたりおよそ100万ドルのペースです。使われるほど手数料が増え、HYPEの買い需要につながる、という利用とトークン需要が直接結びついた設計です。ただしこの仕組みは、後述のとおり規制上の論点にもなっています。
HYPEは値動きが非常に大きく、固有のリスクもある資産です。価格変動で円換算の価値が大きく下がることがあり、市場の状況によっては売買が成立しにくくなることもあります。Hyperliquidは発展途上のプロトコルで、仕様変更や不具合がネットワークや資産に影響する可能性もあります。貸し出しを検討する前に、次の点を必ずご確認ください。
HYPEは、日本国内の登録済み取引所では取り扱われていません。日本から入手するには、国内取引所でビットコインやイーサリアムを買い、海外の取引所やDEXへ送って交換する必要があります。Hyperliquid自体も米国やカナダなど一部地域からのアクセスを制限しています。日本は現時点で制限の対象外ですが、海外サービスの利用には為替・送金・各サービスの規約といった追加の注意点があります。
HYPEの先行きを最も左右するのは、Hyperliquidの実力よりも米国規制の方向性だと当社は見ています。2026年3月、米国のSECとCFTCが暗号資産の分類枠組みを示しましたが、HYPEは商品として名指しされたリストに入らず、位置づけは定まっていません。あわせて審議中の市場構造法が、分散型プロトコルをどう扱うか、なかでもHyperliquidの運営主体に「支配力あり」と判断するかが分かれ目になります。
今後は、普及が進む・膠着する・規制の標的になる、という大きく3つのシナリオが考えられ、上にも下にも振れ幅の大きい状況です。詳しくはリスクと重要事項のページをご確認ください。
HYPEの価値を支える仕組みは、そのまま規制上の標的にもなりえます。手数料を使った買い戻しは、見方を変えれば「他者の努力による利益」という証券性の論点を呼び込みます。分散型という建付けは、「実際には少数が支配している」と見られれば崩れます。商品や株式へ広げる拡張は、まさに既存の取引所が規制を求めている領域そのものです。同じ機能が追い風にも逆風にもなりうる、これがHYPEを理解するうえでの肝です。
HyperLendingは、HYPEの貸し出しを日本国内で初めて取り扱いました。
これまで、HYPEを保有している方の選択肢は限られていました。持ち続けるか、売るか。運用に回すとしても、利回りの限られた方法か、自分でレバレッジ取引などのリスクを取る方法に偏りがちでした。HyperLendingに貸し出せば、HYPEを手放さず、自分で取引することもなく、同じ通貨で利息を受け取れます。
ただしレンディングには、価格変動リスク、当社の運用・信用リスク、流動性リスクなどがあります。元本が保証されるサービスではありません。貸し出している間も価格は動き続けるため、円換算の価値は増えることも減ることもあります。ご利用の前にリスクと重要事項を必ずご確認ください。
具体的な料率・最低預入額・条件は、会員ページでご確認ください。
